【2022年度受検】公立中高一貫受検まで37日…私立併願受検を考える（特待生制度をチェック）

公立中高一貫校

2021.12.28

2月3日の公立中高一貫受検本番まで残り37日となりました。

娘は今日も塾の冬期講習に行っています。

首都圏だと埼玉県の公立中高一貫校受検が1月中旬からスタートするので1ヵ月を切ったところもありますよね。

娘は毎日、過去問を1校か2校解き続けています。塾の時間以外も朝から夜まで勉強しているので少し心配になってしまいます。

先月末くらいから週末は私立中学を見学しに行っています。コロナ禍で運動会や文化祭などにも行けなかったので今になって行かなければいけないのは時間がない中で大変です。

再来年に受検予定の次男の時には余裕をもって私立中学の見学なども行いたいなと思っています。

今回は、公立中高一貫校受検を第一志望としている子供の私立中学併願受験に関して私が調べたことを共有させていただきます。

アニーパパ

管理人の"アニーパパ"と申します。神奈川県在住40代です。
◆2022年から長女が公立中高一貫校に通っています
◆私は東証プライム市場上場企業子会社で教育事業の責任者を2年経験
◆副業で月間6万PV程度の教育メディアを運営
◆中高一貫校生向けのオンラインスクールを運営

教育事業の責任者をしていた時に公立中高一貫校受検の専門家や国際バカロレア（IB）の専門家の方々に、取材や対談でお会いして公立中高一貫校や英語教育に興味を持ちました。
このブログでは子供たちの中学受験体験記的な内容から仕事も含めて情報収集して集めた受検・教育情報なども紹介しています。
また、娘が中高一貫校に通うことになり中高一貫校の多くで使用されている検定外教科書「体系数学」と「New Treasure(ニュートレジャー)」に苦戦しました。そこで多くの専門家の方々に相談してオンラインスクールを開校しました。このような経験から得られたことも発信しています。

公立中高一貫受検が第一志望でも私立中学受験はした方が良いの？
公立中高一貫校と併願にオススメな私立中学は？
「適性検査型入試」を導入している私立中学一覧
まとめ

公立中高一貫受検が第一志望でも私立中学受験はした方が良いの？

公立中高一貫校を受検をする理由は

一般の公立中学、高校と大きく変わらない学費
6年間同一の環境で勉強や部活に打ち込める（高校受験がないのでゆとりがある）
校風（教育方針）
高い進学実績
短い受検準備期間

ただ、公立中高一貫校は人気も高く、受検倍率も高いので単願受検はリスクも大きくなります。そこで今回は公立中高一貫校と併願にオススメな私立中学をご紹介します。

公立中高一貫校と併願にオススメな私立中学は？

特待生制度

公立中高一貫校の魅力は6年間の一貫した教育カリキュラムに裏付けされた「高い進学実績」と「一般の公立中学/高校と変わらない費用」などです。「私立中学にも興味はあるけど、学費が高いので候補にも出来ない…」ってご家庭も多いのではないでしょうか？また私立中高一貫校には「きれいな校舎や最新の施設」（学校によりますが公立中高一貫校の多くは歴史を感じる校舎や年季の入った施設が多いですｗ公立ですからね）や「手厚い勉強に対するサポート」など公立中高一貫校にはない私立中高一貫校だけの魅力が数多くあります。

確かに私立中高一貫校と公立中高一貫校を比べると6年間でかかる費用は私立中高一貫校の方が高いのは間違いないと思います。ただ私立中高一貫校の中には「奨学金制度」や「特待生制度」がある学校もあります。

「奨学金制度」や「特待生制度」などを活用すれば私立中高一貫校を併願校として検討することが出来るご家庭も増えるのではないかと思いますので今回は私立中高一貫校の「奨学金制度」や「特待生制度」などをのご紹介します。

私立中高一貫校の奨学金・特待生制度とは？

「奨学金制度」や「特待生制度」は入学金や授業料などの費用が一部、あるいは全額免除される制度です。「奨学金制度」や「特待生制度」の対象はスポーツ、音楽、美術などの特別な技能・実績や高い学力などがあります。ここではスポーツや音楽、美術などを除き「高い学力」に焦点を当ててご紹介します。

まずは、私立中高一貫校が「奨学金制度」や「特待生制度」を持っている理由です。それは大学進学実績を上げるためです。私立中高一貫校は一般の企業などと同じように生き残りをかけて競争を行っています。その中で大学進学実績は生徒確保のための重要な要素となります。優秀な生徒が入学すれば、進学実績が高まる可能性は高まりますので優秀な生徒の獲得施策として「奨学金制度」や「特待生制度」を用意しているのです。

奨学金制度

学力のある生徒に対して学費の給付・貸付を行う制度です。給付の場合は返す必要はありませんが、貸付の場合は返還する義務があります。学校独自のもの以外にも、日本学生支援機構・地方自治体・民間育英団体・企業・新聞社など様々なものがあります。

特待生制度

入学金や授業料などの費用が一部または全額免除される制度です。各私立中高一貫校ごとに受給条件・内容・受給される期間などは異なりますが、多くの学校で用意されています。